30代、40代の女性の体力が低下傾向

スポーツ庁の調査によると、30代、40代の女性の体力低下が明らかになった。
スポーツ庁は10月11日に令和7年度の「体力・運動能力調査」の結果を公表しましたが、それによると30代と40代女性の長期的な体力低下傾向が明らかになった。子育てや、特に仕事中心の生活で運動習慣が定着しにくいことが要因とみられている。

21世紀が始まった平成13年(2001年)の体力合計点を100%とし、令和7年まで25年間の推移を年代別にまとめた結果、60代女性 118.2%、や70代女性 114.7%に比し、30代女性 96.3%、40代女性 93.6%と体力の合計点が落ち込んでいます。特に30代、40代女性の低下幅が大きく、長期的な減少傾向が続いています。
一方で、20代や50代~70代の女性や、男性の大半の世代では過去25年間で体力が向上または横ばいを維持しており、「子育てや働き盛り」に当たる30代~40代女性の体力低下が顕著に浮き彫りとなっています。

この深刻な事態を受け、スポーツ庁は個人の努力だけに頼るのではなく、企業と連携して就業時間内に運動できる機会を作るための補助金制度や、女性向けの運動プログラムの充実と言った政策を政策課題として取り組む方針を示しています。
文責:高橋 昭浩(当法人職員、健康管理士上級指導員)

インフルエンザの異例な流行

東京では現在インフルエンザが流行しており、例年より早く注意基準を超えています。
9月17日に、東京都は直近の1週間(9月7日~13日)の1医療機関当たりの患者報告数が「9.53人」となり、注意基準を超えたと発表しました。例年は、12月中旬から1月にかけて注意基準を超えピークを迎え3月にかけて患者数が減少し、4月ごろには落ち着くのが一般的ですが、今年は例年より2か月以上早い異例の早さで注意基準超えとなります。特に、患者のうち約7割が14歳以下の子供と報告されていますので、注意が必要です。

近年は異常気象の影響もあり時期が前後したり、夏場などに小規模な流行が見られたりすることもありますが、今年は、今夏から来年の春先の4月ごろまで継続して注意が必要となる異例の年と言えます。

インフルエンザの症状は、例年同様、急な発熱、咳、咽頭痛、頭痛、筋肉痛・関節痛、強い倦怠感などが中心です。
感染予防対策としては、インフルエンザワクチン接種が可能なら接種すること、手洗い、うがい、マスク着用、消毒などの基本的な対策のほかに、人の密集する環境をできるだけ避けることも有効です。
文責:高橋 昭浩(当法人職員、健康管理士上級指導員)

気温及び湿度と健康

猛暑が続く中で体調を良好に保つことが難しくなって来ました。
このような環境においては、気温のみならず湿度と身体の関係について理解し、適切に対応することが必要になります。
人間にとって快適な気温と湿度(体内深部体温が37℃程度で免疫力、自立神経のバランス等が良好となる状態)は、おおよそ気温「17℃~28℃」程度、湿度は「40~70%」程度とされています。しかし、昨今の東京の気温は「30℃~35℃」前後、湿度は「68%~80%」前後といずれも高温、高湿で快適な環境を大きく超えた状況になっています。
人間の身体には発汗作用による体内深部温度の調節作用があり、例えば、気温が50℃であっても、湿度が45%程度であれば、汗が蒸発して身体の深部温度を37℃前後に保つことができ、身体を良好に保つことができますので、昨今の東京の高温、高湿度でも、適切な発汗作用が働いている限り、直接、生命に影響を与えるものではないと言うことが出来ます(しかし、熱中症、だるさを引き起こす原因にはなります)。
しかし、汗が蒸発せず、体温調節が不可能になって数時間で死に至る条件があり、それは、湿度が100%で気温が35℃以上の時、または快適湿度である「40%~70%」の場合でも気温が「43℃~42.5℃」と高温になる時、とされています。これらデータから、作今の東京の湿度「68%~80%」、気温「30℃~35℃」(他の地域において40℃前後を記録するところもありが)は、安全の限度内に入っているものの、今後において、湿度が80%前後を超えて100%に近付けば近付くほど、限界気温が35℃に近づくので、昨今の気温「30℃~35℃」は安心できない状況になりますので、今後は湿度の動向に注意を払い湿度が80程度を超える場合は、外出を控え、クーラーがきいて温度、湿度が適切な室内に留まるなどの対応が必要です。
また、参考として、ヒトの身体を構成し、代謝を担う酵素(タンパク質)は42.5℃~43℃を超えると熱で固まり(生卵がゆで卵になる現象と同じ)、本来の機能を完全に失うことに留意し、外気温、湿度と体内深部温度の関係を理解し、対処することが必要となります。
文責:高橋 昭浩(当法人職員、健康管理士上級指導員)
参考資料:公開情報、「ほすぴ」(日本成人病協会発行)

日本人の人口が42年ぶりに1億2千人割れ

総務省が7月29日行った日本人の人口に関する発表によると、今年元旦時点の日本人の人口は前年比91万6744人減の1億1973万6483人で、42年ぶりに1億2000万人を割り込みました。この減少率は予想を上回るものでした。一方、外国人住民は、前年比35万3696人増の403万1159人で過去最多でした。その結果、国内総人口は1億2376万7642人で前年から56万3048人減ったことになります。
秋田県が前年比1.88%と最大の減少で、山形、青森両県が1.62%と続いています。
日本住民は東京以外46道府県で減りましたが、外国人は全都道府県で増えました。